認知症は物忘れだけじゃ無いぞ

年を散れば忘れやすくなrものだ。

認知症は、物忘れだけじゃ無く、色んな認知に障害が出る。

自分の味に好みが変わったら要注意だ、濃い味が好きになったり、特定の味が認識できなくなる。料理が出来なくなったり不味くなる。

奥さんの手料理の味が変わった、下手になった不味くなったら要注意

においが分からなくなる鈍感になり、部屋が臭い、家が臭い、着てるものが臭い、汚れや異臭に鈍感になる、これも危険、ゴミ屋敷の前兆かも

聴力もしかり、TVの音が大きい、ドアの開け閉めがきつい、声が大きくなった。

認知症は、認知五感に影響が出る。

決して記憶障害だけではありません。

意外と見落とす、味覚や臭覚、きこえないことは、気がつきやすいし、声が大きくなるとよくわかる。

味の変化やにおいの変化は他人からはわかり辛いです。

他人が来ない家の匂いは、わかりません、自分の作った料理の味は、他人が食べないとわかりません。

老化と認知症は別物です。

 

 

介護の世界も新サービスに躍起

福祉車両

4月から介護保険法の改定で、施設経営がさらに厳しくなっています。

高齢者も介護認定が厳しくなり泣いてる人が増えています。

認定が下がり、受けられる保険サービスが減ったため、引きこもり老人や徘徊老人が増えてきてます。

国が受け入れ先と謳う地域包括支援センターは、ほとんど機能せず。

施設では、1日型ディサービスに、1時間だけのリハビリコース、昼食付きやお風呂付きの半日コースなどさまざまなメニューを追加して生き残りを模索してます。

今後は、混合介護なるサービスも増えてくそうです。

混合介護とは、介護保険のサービスと保険外サービスのことで、医療で言う自由診療のことです。保険に無いサービスを実費で行うサービスで、ディサービスでありながらお泊まりや、洗濯、買い物、通院のサービス、特別な食事やおやつなど、さらに介護保険が使えないが最新の介護機器のレンタルや提供も可能になる制度です。ますます貧富の格差が際立ちます。

富める者はより良い介護が受けられ、

貧しき者は最低限の介護の時代がやってきます。

お陰で送迎も日に何度も走り回る忙しさに、

国は介護費用抑制、施設は利益追求、利用者不在に業界構図です

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定年でやる事がないなら、とりあえず働こう

年金生活で、特に贅沢しなければやっていける

そんな方が、毎日何もすることもなく、散歩、ジョギング、いわゆる目的なき徘徊

蓄えも少しずつ減ってゆきます。

痴呆の始まりと言ってもよい、生活習慣になっていませんか?

職場に悪いですが、暇つぶしでも働いてみよう、だから高望みしない職場が良いですね、

優先順位は、労働時間と週何日か?、次は通勤時間、時給は二の次

通勤時間が長ければそれだけ時間がつぶせます。労働時間と週何日働くかは、他力と相談で自由が利くところが良いです。自由が利かないところは、別にやめてもいいでしょう、暇つぶしですから

暇つぶしでも働くときは、真面目に他の人に迷惑かけないように一生懸命働きましょう。パート代は、月3万~8万で、年金を減らさず働けます。

8万以上10万未満程度なら、社会保険に加入すれば国民健康保険を辞めて協会健保にすれば負担額が半減します。また70歳未なら厚生年金に加入すれば辞めた時に厚生年金の受給額が増額されます。

雇用保険加入なら辞めた時にハローワークから一時金がもらえます。

パートの収入は、趣味やプチ贅沢の資金として利用しましょう。年金の不足分でもいいですし、働けなくなった時の蓄えとしても良いです。

たとえば60歳定年なら、65歳まで年金支給までしっかり働き、65歳からは、不足分だけに抑えるなど気軽に働き方を変えてゆくのが良いと思います。

持論ですが、パートの職種は、現役時代の職種と違うものをお勧めします。現役時代の職種や経験で仕事を探すと、結構厳しい状況になります。

若い人たちから疎まれたり、つい口を出したりと、老害を振りまく羽目になります。しかし全く違った職種や未経験の職種であれば、どんな若い人から指示されても素直に聞けます。

高齢者が、若者からの指示を素直に耳を傾け働く姿は、好感が持たれます。

是非、好かれる高齢者になりましょう。

 

退職金制度がありますか?

日本の企業は、終身雇用で退職金制度が当たり前と言いますが、本当に貴方の会社は、退職金制度があって、その対応が取れていますか?

ある調査では、日本企業に退職金がある企業の割合は、75%だそうです。

退職金制度もいろいろで単に、勤務年数を基本給などで加算計算し現金支給したり、企業年金基金と組み合わせて半額を会社が現金で、残りを現金受け取りか年金受け取りかを選ぶ方法等があります。

もちろん現金受け取りを選ぶと、企業年金が無くなります。

ある時期に、多くのベンチャー起業や大手企業でも退職金制度を廃止して、退職金積立金相当を基本給に上乗せする方法で、退職金を廃止した会社があります。

しかし、多くの場合、以後の昇給が無く、あるいは少なく結局、老後のための蓄えなどが、できなくなったとの意見も聞きます。

退職金制度がない場合は、自ら同等の金額を蓄えが無いといけません、個人型確定拠出年金の利用して、退職金相当額や企業年金相当額を自力で蓄えなければ、退職即破産も冗談では無くなります。

貴方の会社に退職金制度がありますか、会社は確実に運用してますか?

もし退職金制度が無く、給与が退職金積立相当額より少ない場合は、真剣に転職を考えるべきです。

退職時に慌てても同情されても誰も助けてくれません、その後も高齢者労働者として働かざるを得なくなります。

退職後を会社制度に頼るか自分で準備するか、早いうちに見極めましょう

 

万が一のための口座分け

もし自分に(夫に、親に)、もしものことがあったら

いた、生活費を負担している人が亡くなった場合、預金が引き出せなくなる場合があります。

銀行は死亡したら自動的に口座を凍結することは在りませんが、何かの手続きで口座の名義人の死亡を知ると勝手に口座を凍結します。

解除手続きには、故人のすべての戸籍謄本、遺産分割書、相続人全員の戸籍謄本や印鑑証明などが必要となります。

ここで問題になるのは、住宅ローンの口座と給与振り込みや年金振り込みの生活費管理口座が一緒だと大問題です。

ご存知の通り、住宅ローンで借主が死亡した場合銀行が掛けている生命保険によって、住宅ローンの残債が免除される制度を炉用しているケースがほとんどです。

しかし、この制度の為死亡を銀行の住宅ローン担当にに届ければ、住宅ローンの残債が免除されローンの支払いがなくなりますが、口座名義人の死亡が判明し口座が凍結されます。

そうすると、生活費の引き落としや現金の引き出しができなくなってしまいます。

住宅ローン銀行は給与振り込みなど生活用銀行とは別銀行に

このようなことを避けるためには、住宅ローン銀行口座と生活費銀行口座を分ける必要があります。同じ銀行では意味がありません。銀行そのものを別にする必要があります。

ただその場合、給与や年金など振り込まれる銀行から住宅ローンの銀行へ振り込む必要があり手数料が発生します。そのためには、生活口座銀行のポイント制度などで振り込み手数料が免除になる制度や、生活口座銀行と住宅ローン口座銀行の支店が徒歩圏内にあることで、現金引き出しと入金でこの手数料を省略することを考えましょう。

夫のキャッシュカードの暗証番号を確認しておく

クレジット、公共料金、携帯や保険等の引き落とし先を確認しておく

パソコンやウェーブサービスのIDやパスワードを確認しておく

最近はネットでの口座管理が増えて、ネットで送金や支払い解約も可能になっています。キャッシュカードのパスワードと別の場合が多いので確認して置くべきです。

放置すると、使用しないにもかかわらず費用が発生し続けるものが多数あります。

インターネット契約、電話契約、光回線契約、啓太電話契約

駐車場契約、プロバイダー契約、アプリ等の月額継続契約

レンタルサーバ費用、ドメイン名管理費、

各種会員サービス、
宝くじ等、会員制ジムやクラブetc
Amazon、WOWOW、Yahoo、Google、Microsoft等多数あり